学生ボランティアチームが、震災から10日前後で釜石市と陸前高田市にボランティア活動の支援体制を立ち上げた。活動は何年も継続し、震災時の小学生が大学生になり、メンバーに加わる。

被災地のニーズと学生ボランティアのマンパワーを結びつけるため、住田町を拠点として、全国の大学生がボランティアに参加できる仕組みを作り、全国146大学から参加者を集めた。しかし震災から2年、3年と時が経つにつれて、参加者の減少に直面し、常に新しいことへの挑戦を続ける。

釜石市で被災した中学生が県内での大学進学を考え始めた時、復興していく故郷に何が必要か見当もつかなかった。わからないからこそ、いろいろなことを幅広く学べる大学・学部を志望し、進学を決心する。そこで、大学での学びは、一つの正解に向かって進むものではなく、その答えを自ら見出していくものだと気付く。

大槌町で被災した高校生は、津波によって大きく様変わりしたまちを目の当たりにする。変わり果てた故郷の姿を見て、このまちに残り、復興に尽力しなければならない、と考えた。進学後、地域に関わる実践的な学びの機会を得るとともに、学生という新たな視点で被災地を見ることができるようになる。

助産師、看護師の資格を持ち、女性の健康支援や妊娠・出産・子育て中の人の支援を専門としている。震災直後から、被災し た母子への物心両面での支援に携わった。一人の臨床家として何ができるのだろうかと、それをひたすら考え行動していく。震災後も、時間が経つに連れ、女性ならではの悩みや困りごとが顕在化していた。

震災以前から「レジリエントネットワーク(災害に対し強靭なネットワーク)」について研究していたが、実際に被災して、安否確認などの情報収集や情報提供で、通信手段、インターネットの大切さを実感した。被災地からの要請を受けて、通信機器やバッテリーを持って沿岸へ向かい、インターネットが使える環境を整備する。その後も、通信手段やネットワークの整備の必要性を提言してきた。

大槌町に出張中に津波に遭い、避難所で一夜を明かした。さまざまな人との出会いのおかげで運良く無事に盛岡に戻ることができた。こうした経験が後の活動への原動力となっていく。その頃の沿岸地域はもちろん岩手県全体が混乱の渦中にあり、全国から届いた支援物資が、手が回らずに現地へ配布できない状況にあった。そこで、学生とともに被災地へ支援物資の水を届ける活動「水ボラ」をスタートさせる。

看護学部を卒業後、山田町で保健師として働いていた。津波から避難した後、避難所や仮設住宅での健康管理に加え、心のケアと成人保健が担当となる。若い自分に心のケアは難しいと思ったが、若いからこそできることもある、と教えられる。そうであるならば、大学生にもできることがあるかもしれない、と考え、その思いが学生ボランティアサークル「カッキー ’S」を生む。

大切なものを失うとはどういう体験なのか、そんな体験を持ちながら生きていくにはどうしたらいいのか。これまで「人間にとって喪失とはどんなものか」をテーマに研究を進めてきた。震災は沿岸部に暮らす人々に、人命をはじめ住まいや財産、地域コミュニティなど多くの喪失をもたらした。そこで、この震災が人々のメンタルヘルスに及ぼした影響を明らかにすること、またその変化を追うことで適切な支援を得ることを目的とし、継続的な健康調査を釜石市と協働で実施した。

震災後、岩手県立図書館を筆頭に、東北を中心とした公立図書館が震災関連資料を収集・保存し、それらを公開してこの震災を後世に伝えよう、という取組が始まった。いわゆる情報システムは、コンピュータシステムだけで成り立つものではなく、使用する人の目的や行動などを考慮したシステムデザインが必要になる。そこで岩手県立図書館と協働して、震災の記憶の風化防止を目的としたプロジェクトとして震災関連資料デジタルアーカイビングシステムの試作に取り組んだ。

社会学者として、震災後の地域住民の気持ちや考えを少しでも残しておきたいと思い、主に釜石市や田野畑村で聞き取りをした。避難所にいる被災者や、津波の被災者を迎え入れて支援していた山側に暮らす住民を中心にお話を伺った。そこから、もともとあった地域の力が、災害のような緊急時や復興に対してどのような貢献をしたのかを明らかにすることが、研究テーマの一つになった。

震災後初めて宮古市を訪ねた時、多量の災害廃棄物に目を奪われた。この災害廃棄物を片付ける手伝いができないものか。そこで考えたのが、マテリアルとしてリサイクルすることだった。災害廃棄物を活用したボード、通称「復興ボード」の生産が軌道に乗った後、次に取り組んだのが、このボードを使った仮設住宅の設計だった。

宮古市のキャンパスでは、震災直後から様々な困難に対応し、被災者でもある学生を支援した。その一方で、地域の復興にも積極的に関わっていく。沿岸の地域経済の復旧・復興のために鍵となるのは水産加工業であると考え、行政や産業界と協働し、地域政策研究センターの震災復興研究として、水産加工業の復旧・復興に取り組むことにした。