Faculty of Policy Studies/総合政策学部・総合政策研究科
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「総合」の名が示すとおり、幅広い視点から私たちを取り巻く社会や環境の諸問題に対応する力を養う総合政策学部。
「現場に学び、現場から学ぶ」をモットーに、教育・研究活動に取り組んでいます。
総合政策学部のカリキュラムでは、従来の縦割的な学問体系の壁を乗り越え、
問題解決型の知的探究を行う場を提供しています。その中で代表的な授業を紹介します。
「気候変動と野生生物」「フードロス」
「海洋汚染」など、主に環境保全の
観点からサステナビリティを捉えます。
また国内外の取組み事例から、持続
可能な社会の構築に向けて、さまざ
まな立場からのアプローチの仕方を
学びます。こうした学修により、環境
問題や、人間の活動が環境に及ぼす
影響などの理解を目指します。
櫻井麗賀講師による講義の様子
サステナビリティ論
社会調査とは、「人間の意識・行
為に関する諸問題に答えを出すた
めに、データを集めて分析結果を
公表する、一連のプロセス」のこと
です。ここでは少人数のグループに
分かれて、互いの知識を最大限に
活用しながら、問題設定から調査
の 企 画・実 施 、発 表までを行うこと
で、社会調査のプロセスを実践的
に学びます。
社会調査の実施に向けたグループワークの様子
共通調査実習
社会問題解決のために必要な協
働のスキルが「就業力」。キャリア形
成について考え、その就業力の基
礎を身につけることが狙いです。就
業力基準「E-MAP」(社会人基礎力
の12能力要素を独自に組み替え
て開発した就業力尺度)を活用し、
今の自分の就業力を確認しつつ、
演習形式の課題により基礎的な部
分を強化します。
グループワークの結果を発表する様子
キャリア・デザインⅠ
社会調査、政策科学
堀篭 義裕 教授
調査データを使った
より良い政策づくり
堀篭教授の研究は、調査データを使った地域課題の発見・
分析が特徴。大船渡市民を対象にした震災復興状況に関する
アンケート調査では、復興施策の効果が分析結果にもあらわ
れています。また行政と共同で、転勤者へのヒアリングなど人口
減少や関係人口に関する調査にも取り組んでいます。
Education/Research
Pick Up!
01
市町村の産業連関分析
ティー・キャンヘーン 教授
「 産 業 連 関 表 」の 作 成・提 供で
市町村に貢献
「産業連関分析」とは、経済波及効果や経済損失を分析す
る手法の一つ。ティー教授はそのツールである「産業連関表」
を持たない市町村のために、作成・提供しています。同表によ
り公共施設の経済波及効果や施設整備の費用対効果などの
分析が可能で、地域貢献を図ります。
Education/Research
Pick Up!
02
社会関係資本の形成・
変動メカニズムと効果の研究
鈴木 伸生 准教授
人 々 の「 つ な がり」の
法則を探る
友人関係、恋愛関係、近隣関係などの社会関係資本(つな
がり)がどのようにつくられ、変化し、どんな効果を及ぼすのか
を、アンケート調査とそのデータ分析により研究している鈴木
准教授。特につながりの法則の解明により、多様な人々の共
生につなげたいと考えています。
Education/Research
Pick Up!
03
080 081 Faculty of Policy Studies Faculty of Policy Studies